OFFICIAL STATISTICS
2022年 労働時間に占める残業割合が高い職業ランキング
2022年の月間総実労働時間に占める超過実労働時間の割合が高い職業分類をランキングしています。
順位
職業分類
数値
1
位
営業用貨物自動車運転者(大型車を除く)
運輸・交通・物流
15.8%
›
2
位
営業用大型貨物自動車運転者
運輸・交通・物流
13.9%
›
3
位
大工
建設・建築・現場職
13.7%
›
4
位
ダム・トンネル掘削従事者,採掘従事者
建設・建築・現場職
11.5%
›
5
位
鉄工,製缶従事者
製造・ものづくり職
10.9%
›
6
位
バス運転者
運輸・交通・物流
10.8%
›
7
位
他に分類されない輸送従事者
運輸・交通・物流
10.7%
›
8
位
タクシー運転者
運輸・交通・物流
10.3%
›
9
位
獣医師
医療・福祉
10.2%
›
10
位
配管従事者
建設・建築・現場職
9.8%
›
11
位
板金従事者
製造・ものづくり職
9.4%
›
12
位
船内・沿岸荷役従事者
運輸・交通・物流
8.9%
›
13
位
その他の建設従事者
建設・建築・現場職
8.7%
›
14
位
警備員
メンテナンス・清掃・施設管理・警備
8.7%
›
15
位
食料品・飲料・たばこ製造従事者
飲食・料理・食品
8.4%
›
16
位
音楽家,舞台芸術家
芸能・エンターテインメント
8.4%
›
17
位
医師
医療・福祉
8.3%
›
18
位
金融営業職業従事者
金融・投資・保険・経済
8.2%
›
19
位
鉄道運転従事者
運輸・交通・物流
8.2%
›
20
位
その他の経営・金融・保険専門職業従事者
士業・法律・コンサル・専門職
8.2%
›
20
位
建築技術者
建設・建築・現場職
8.2%
›
22
位
金属技術者
製造・ものづくり職
8.1%
›
23
位
自家用貨物自動車運転者
運輸・交通・物流
8.1%
›
24
位
著述家,記者,編集者
メディア・出版・報道
7.9%
›
25
位
鋳物製造・鍛造従事者
製造・ものづくり職
7.8%
›
26
位
他に分類されない専門的職業従事者
士業・法律・コンサル・専門職
7.8%
›
27
位
土木技術者
建設・建築・現場職
7.5%
›
27
位
自動車組立従事者
製造・ものづくり職
7.5%
›
29
位
輸送用機器技術者
製造・ものづくり職
7.3%
›
30
位
その他の運搬従事者
運輸・交通・物流
7.3%
›
30
位
製品検査従事者(金属製品)
製造・ものづくり職
7.3%
›
32
位
電気工事従事者
建設・建築・現場職
7.3%
›
33
位
印刷・製本従事者
製造・ものづくり職
7.1%
›
34
位
その他の自動車運転従事者
運輸・交通・物流
6.9%
›
35
位
機械技術者
製造・ものづくり職
6.9%
›
35
位
販売類似職業従事者
営業・販売
6.9%
›
35
位
電気機械器具組立従事者
製造・ものづくり職
6.9%
›
38
位
窯業・土石製品製造従事者
製造・ものづくり職
6.8%
›
39
位
はん用・生産用・業務用機械器具組立従事者
製造・ものづくり職
6.8%
›
40
位
その他の定置・建設機械運転従事者
建設・建築・現場職
6.7%
›
40
位
その他の製品製造・加工処理従事者(金属製品)
製造・ものづくり職
6.7%
›
40
位
金属溶接・溶断従事者
製造・ものづくり職
6.7%
›
43
位
美術家,写真家,映像撮影者
クリエイティブ・デザイン
6.7%
›
44
位
発電員,変電員
メンテナンス・清掃・施設管理・警備
6.5%
›
45
位
その他の機械整備・修理従事者
製造・ものづくり職
6.4%
›
45
位
化学技術者
製造・ものづくり職
6.4%
›
47
位
電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)
製造・ものづくり職
6.3%
›
48
位
システムコンサルタント・設計者
IT・Web・AI・ゲーム
6.3%
›
48
位
その他の営業職業従事者
営業・販売
6.3%
›
48
位
ソフトウェア作成者
IT・Web・AI・ゲーム
6.3%
›
48
位
秘書
事務・管理・バックオフィス
6.3%
›
52
位
金属彫刻・表面処理従事者
製造・ものづくり職
6.2%
›
53
位
クレーン・ウインチ運転従事者
建設・建築・現場職
6.0%
›
54
位
公認会計士,税理士
士業・法律・コンサル・専門職
5.9%
›
55
位
自動車営業職業従事者
営業・販売
5.8%
›
56
位
他に分類されない技術者
製造・ものづくり職
5.8%
›
56
位
企画事務員
事務・管理・バックオフィス
5.8%
›
56
位
機械器具・通信・システム営業職業従事者(自動車を除く)
営業・販売
5.8%
›
59
位
その他の機械組立従事者
製造・ものづくり職
5.7%
›
59
位
臨床検査技師
医療・福祉
5.7%
›
59
位
飲食物給仕従事者
飲食・料理・食品
5.7%
›
62
位
ゴム・プラスチック製品製造従事者
製造・ものづくり職
5.7%
›
62
位
その他の情報処理・通信技術者
IT・Web・AI・ゲーム
5.7%
›
62
位
美容サービス・浴場従事者(美容師を除く)
美容・ファッション・ブライダル職
5.7%
›
62
位
農林漁業従事者
農林水産・自然関連職
5.7%
›
66
位
製銑・製鋼・非鉄金属製錬従事者
製造・ものづくり職
5.7%
›
67
位
クリーニング職,洗張職
メンテナンス・清掃・施設管理・警備
5.4%
›
68
位
運輸・郵便事務従事者
事務・管理・バックオフィス
5.3%
›
69
位
化学製品製造従事者
製造・ものづくり職
5.3%
›
70
位
自動車整備・修理従事者
メンテナンス・清掃・施設管理・警備
5.3%
›
71
位
その他の製品製造・加工処理従事者(金属製品を除く)
製造・ものづくり職
5.2%
›
71
位
包装従事者
製造・ものづくり職
5.2%
›
73
位
はん用・生産用・業務用機械器具・電気機械器具整備・修理従事者
製造・ものづくり職
5.2%
›
73
位
機械検査従事者
製造・ものづくり職
5.2%
›
73
位
金属工作機械作業従事者
製造・ものづくり職
5.2%
›
76
位
車掌
運輸・交通・物流
5.2%
›
77
位
紡織・衣服・繊維製品製造従事者
製造・ものづくり職
5.0%
›
78
位
助産師
医療・福祉
4.8%
›
79
位
診療放射線技師
医療・福祉
4.8%
›
79
位
電話応接事務員
事務・管理・バックオフィス
4.8%
›
81
位
その他の保安職業従事者
メンテナンス・清掃・施設管理・警備
4.7%
›
81
位
研究者
研究・学術
4.7%
›
81
位
飲食物調理従事者
飲食・料理・食品
4.7%
›
84
位
その他の一般事務従事者
事務・管理・バックオフィス
4.7%
›
84
位
総合事務員
事務・管理・バックオフィス
4.7%
›
86
位
製品検査従事者(金属製品を除く)
製造・ものづくり職
4.7%
›
87
位
営業・販売事務従事者
事務・管理・バックオフィス
4.7%
›
87
位
庶務・人事事務員
事務・管理・バックオフィス
4.7%
›
87
位
製図その他生産関連・生産類似作業従事者
製造・ものづくり職
4.7%
›
90
位
生産関連事務従事者
事務・管理・バックオフィス
4.6%
›
91
位
金属プレス従事者
製造・ものづくり職
4.5%
›
92
位
航空機操縦士
運輸・交通・物流
4.4%
›
93
位
画工,塗装・看板制作従事者
製造・ものづくり職
4.2%
›
93
位
看護師
医療・福祉
4.2%
›
95
位
その他のサービス職業従事者
接客サービス・ナイトワーク
4.1%
›
95
位
その他の保健医療従事者
医療・福祉
4.1%
›
95
位
居住施設・ビル等管理人
メンテナンス・清掃・施設管理・警備
4.1%
›
95
位
薬剤師
医療・福祉
4.1%
›
99
位
木・紙製品製造従事者
製造・ものづくり職
4.1%
›
99
位
測量技術者
建設・建築・現場職
4.1%
›
OTHER RANKINGS
公的ランキング一覧 →
その他の公的統計ランキング
2022年 平均年収が高い職業ランキング
ランキングを見る ›
2022年 平均年収が低い職業ランキング
ランキングを見る ›
2022年 月収が高い職業ランキング
ランキングを見る ›
2022年 所定内給与が高い職業ランキング
ランキングを見る ›
2022年 ボーナスが高い職業ランキング
ランキングを見る ›
2022年 年収に占めるボーナス割合が高い職業ランキング
ランキングを見る ›
2022年 実質時給が高い職業ランキング
ランキングを見る ›
2022年 短時間労働者の時給が高い職業ランキング
ランキングを見る ›
公的統計ランキングをもっと見る
年収・時給・賞与・労働時間・残業・年齢・勤続年数などを比較
›
このランキングについて
- 出典
- 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
- 対象期間
- 2022年
- 補足
- 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の職種別統計を基に、職業ランキング編集部が集計・算出したランキングです。統計上の職業分類を使用しており、一般的な職業名とは範囲や定義が異なる場合があります。
本ランキングは公的統計上の職業分類を単位として集計しています。 当サイト独自の職業分類とは対象範囲が異なる場合があります。
調査年によって職種分類や集計方法等が変更されている場合があるため、 複数年度を用いたランキングでは単純な同一条件比較にならない場合があります。